コロナを契機に高まる運動需要！フィットネス事業に未経験でも参入できるフランチャイズ
コロナ下で運動ニーズが高まるフィットネスクラブ事業に注目
様々な形態があるフィットネス事業
フィットネスクラブには幅広い種類があり、対象とする利用者の年齢層や目的によって異なります。代表的なものとしては、プールやスパなどが併設されている大型の複合型や、24時間タイプの小型ジム、マンツーマンでトレーニングを行なうパーソナルジムなどです。
V時回復の理由は、通いやすさと健康ブーム
2011年以前までは一部の方が利用するだけのマニアックな存在だったフィットネスクラブ。2012年以降幅広い年代で健康への意識が高まったこともあって、女性専用のフィットネスクラブや24時間営業の小型ジムが台頭し利用者が増加しました。（IHRSA『GLOBALREPORT』より） 人生100年とも言われる時代、健康ブームも手伝ってフィットネスクラブやヘルスケア事業の需要は急拡大しました。
在宅が続き運動不足に悩む人が増えています
新型コロナウイルスにより多くの方が外出自粛を行なう中で、運動不足に悩む声が増加しています。株式会社オークローンマーケティングの発表によると、新型コロナウイルス流行後に「運動不足になった」と感じる人はおよそ61.7％となっています。そのほか、「体重が増えた・太った」(35.9%)といった声も増加傾向にあり、全国的に運動需要の急拡大が予想されます。
明治安田生命が2020年8月に、20代から70代の男女6千人を対象に行なったアンケートでは、約半数の45.1％が「コロナ下で健康への意識が高まった」と回答しています。また具体的にどのような対策をしているかには、50.9%の「食事に気を付けるようになった」に次いで、35.3%の方が「運動を心がけるようになった」と答えています。
コロナによる一連の騒動で、フィットネスクラブ市場は2020年一転冷え込みへ。しかしフィットネスクラブ業界全体の利用者数を見てみると、夏ごろにかけてコロナ前の約8割ほどにまで回復しました。4回目の緊急事態宣言期間となる2021年7月もおよそ7〜8割程度に留まっています。（経済産業省「第3次産業活動指数」より）
実際にフィットネスクラブを利用中止した人も、約9割が再開したい意思あり︕現利用者のほぼ全員が「継続して利用したい」、利用中止した人の再利用意向は男性91.8％、女性85.8％と高い割合になっています。（株式会社oriconME『フィットネスクラブに関する実態調査』より）
需要だけじゃない！フィットネスクラブ事業で開業する魅力
フィットネスクラブは会員制を導入しているのが一般的です。そのため、会員ごとの月の利用頻度にかかわらず一定の収益を得られるので、安定した経営が可能です。また、年額払いを受けられれば一年間の運転資金を担保され、比較的安心感を持って運営を続けることができるでしょう。
フィットネスクラブではサプリメントやトレーニンググッズを販売しますが、他業種に比べて圧倒的に商品在庫を抱えるリスクが低くなっています。また総合型や24時間方式のジムの場合、利用者それぞれがトレーニングを行なう方式のため、少人数での運営が可能です。このような理由から、フィットネスクラブ経営なら利益率40~50%を達成することも夢ではありません。
地域や年齢による運動ニーズの変化
運動する動機は年齢によっても大きく異なります。高齢者なら「健康寿命を延ばすため」の運動。形式としては、プールやスパが併設されている『総合型』のジムが適しています。かわって若い世代であれば、男性も女性でも「理想のボディーライン・筋肉を手に入れるため」の運動が主と想定できます。こちらには、24時間型の本格的な小型ジムや、パーソナルジムが適すると言えるでしょう。
たとえば高齢者の多い郊外立地なら、筋肉の肥大を目的とした本格的なジムではなく、プールやスパを備えた高齢者総合型ジムにニーズがあると考えることもできます。また、サラリーマンが多いビジネス街なら仕事終わりに通いやすい24時間営業の小型ジム、女性が多い地域は女性専用ジムなど、地域ごとに変わるニーズに合わせたジムを選んで開業できます。
フィットネスクラブ開業ならフランチャイズがおススメ
フランチャイズとは？
フランチャイズとは、本部企業に対しロイヤリティを払う代わりに、研修やサポートを受けられたり、お店の看板やブランドを掲げて商品やサービスを提供できる仕組みのことです。フランチャイズは開業初期から企業のブランド力を活用できるため、圧倒的に低リスクで開業できます。企業の開業後5年目生存率を比べてみると、通常の独立開業であれば5年目までに閉業する企業は約58%（経済産業省中小企業白書より）となっていますが、フランチャイズであれば約35%（日本フランチャイズチェーン協会より）と低い割合に留まっています。
1.マシンの仕入れがお得になる
ジムで使用されるトレーニングマシンの仕入れは、コネクションがないと難しい場合があります。高性能かつ信頼できるマシンを仕入れるためにも、フランチャイズを活用するのは大きな魅力の1つです。また、大量仕入れにより安価でマシンを得られる可能性もあります。
2.本部企業のノウハウを活かせる
フランチャイズに加盟すると、開業前の研修はもちろん、日々のサポートを受けることができます。本部企業が蓄積したフィットネスクラブの経営ノウハウを教えてもらうことで、業界未経験でも安心して開業できるでしょう。
3.開業初期から知名度を得られる
通常、開業初期は信用や知名度が何もない状態からはじめるため、安定して集客できるようになるにはある程度のコストや時間がかかります。しかし、すでに認知度の高いブランドで開業すれば、あらかじめ本部企業が積み上げたブランド力を活用できるため、初期段階から一定の集客が見込めます。
4.ブランドの信頼で資金調達がしやすくなる
フランチャイズであれば実績のある本部企業のサポートが受けられるため、企業向けにもある程度の信用が獲得でき、資金調達をする際にも有利に働きます。
自由な運営がしにくい
基本的にフランチャイズは本部が指定したサービス内容を提供する必要があります。例えば、自社で導入したいマシンやプログラムがあっても、実現できないケースもあります。
加盟金やロイヤリティがかかる
開業時には加盟金を支払い、毎月ロイヤリティを支払う必要もあります。ただし、本部から日々のサポートを受けたり、安価でマシンの仕入れができたり、本部のノウハウを活用するための対価として考えることもできます。
フィットネス事業のフランチャイズを紹介！
競合少ない「セミ」パーソナルジムForza（フォルツァ）のフランチャイズ
Forza（フォルツァ）は1⼈のトレーナーが複数⼈に対してトレーニングを指導する、今話題の「セミパーソナル」型のジム。トレーナーが付くのに低価格で利用できるため集客しやすく、開業初月から損益分岐点超えの会員を獲得する直営店も。本部代表は⼤⽇本プロレス所属の現役プロレスラー。
オンラインを活用する女性専用ジムSOELU（ソエル）のフランチャイズ
オンラインフィットネスで地位を確立するSOELU（ソエル）が、7年以上蓄積したWebコンテンツを活かした⼥性専⽤ジムを新しく展開。DXで差別化と低価格化を図り、競合が多い激戦区立地でも直営店オープン後3.5ヶ月での黒字化を達成しています。運営は本部に委託もでき投資としての開業も。
ABCクッキング発の女性専用フィットネスジムSPORTS & RELAX Bのフランチャイズ
SPORTS & RELAX Bは無人運営可能な女性専用フィットネスジム。「楽しみながら、キレイになる。」をコンセプトに、サーキットトレーニングとゲルマニウム温浴を組合わせたフィットネスを提供。料理教室「ABCクッキングスタジオ」グループの一員として20年超の業界実績を誇ります。
IT企業が作る次世代フィットネスジムLifeFitのフランチャイズ
LifeFitは、ITベンチャーが2020年に創立した24時間ジム。2023年8月には約6億円の資金調達に成功し、ますます「IT×フィットネス」事業を発展させています。従来ジムの1/4程度の費用で開業でき、DX化により無人運営が可能。手離れが良く、法人の多角化にも適しています。
投資回収2年以内も狙えるストックビジネス9ROUNDのフランチャイズ
9ROUNDは、米国発のサーキット型キックボクササイズジムのフランチャイズ。世界23ヶ国で700店舗超を展開しており、米国のFC専門誌では『急成長FC企業ランキング』TOP10にも選出されています。日本展開では、30年以上フィットネス指導者育成実績のあるJWIが支援体制を構築しています。
低投資開業、無人運営も可能！ファディーのフランチャイズ
ファディーは、女性専用の小規模サーキットトレーニングスタジオです。しかし、ただのジムではありません。トレーナーはAI。ヨーロッパ各地で大注目を浴びている「ファディー」という最新鋭の機器を導入。費用を抑えながら質の高いサービスを提供できます。
低投資のストックビジネススマートフィット100のフランチャイズ
近年、成長を続けているフィットネスジム市場。その理由は小型ジムの台頭にあります。そんな成長市場で新たにFC展開するのが24時間営業小型フィットネスジムの「スマートフィット100」。従来の小型ジムに比べて半分程度の初期費用で開業でき、早期投資回収が可能なのが魅力的です！
高まる健康志向に応えるビジネスを検討しよう
フィットネスクラブは、緊急事態宣言の影響で一時的に利用者数が減ったものの、コロナ下で健康志向が高まり需要は拡大しています。コロナが落ち着けばさらなる市場拡大が期待できるビジネスです。また、健康志向に応えられるビジネスはフィットネスクラブ事業だけではありません。運動関連事業はもちろん、予防治療、飲食業なども視野に検討しましょう。ウェブリポでは、健康ビジネス特集も用意しています。合わせてチェックしてみてください。
